火葬について考え調べてみた 外国も火葬？
更新日：２０１９年５月１８日／
未来の年表と言う本をよみました。
ここには、2039年、火葬場不足、霊園不足があげられていました。
最期を迎えても、火葬場が空くまで霊安室に預けられる。
いや、霊安室がいっぱいなら、遺体保管サービスなのか、遺体ホテルに預ける未来。
無事に焼かれたとしても、お墓を受け継ぐ子孫が居ない。
私の近所には多磨霊園がありますが、草だらけで「管理者不在」という立て看板をみますが、
そのような無縁墓地が増えていく、死んでも死にきれない時代が到来すると書いてました。
本の中の「火葬」から、外国ってどうなんだろう。。。っと思ったので調べたことをかいてみます。
・日本における火葬
日本には、「墓地、埋葬法に関する法律（墓地埋葬法）」という法律があります。
こんなこともなければ、見ることもなかったんですが、火葬・埋葬は死後24時間を経過しないと出来ないのですね。
通常その許可は、市町村長が行います。
数年前、私の親戚が亡くなったとき、東京の市部でしたが、火葬場が混んでいるので、少し遠くに行きました。
今度日本は、「火葬場不足」になるとのことなので、
市町村長から、埋葬許可証、改葬許可証又は火葬許可証を受けられれば、日本全国の「空いている」ところへ移送し
火葬をうけることも現実になるのでしょう
ちなみに身寄りのない遺体は、この法律によると
死体の埋葬又は火葬を行う者がないとき又は判明しないときは、死亡地の市町村長が、これを行わなければならない。
とあります。
今後、身寄りのない遺体が増えていく事も、本から読み取ることもできますので、
ペットではないけど合同火葬なんてのも始まるのだろうか・・・
・日本で外国人や旅行者が亡くなったとき
私の知り合いの墓地では、ある特定の宗教にだけ土葬を受け入れています。
子供の頃からあったのですが、今では増えたな～という印象です。
今後、労働者不足で外国人を日本に誘致できたとしても、その方々が日本のために働いてくれた後のこと。
お子さんたちは日本で育つので、墓地がなければ親だけ母国に移送というのも、なんとも切ない話。
外国人労働者の未来まで考えないと、日本の高齢化はどんどん進んでいくのです。
それはともかく、日本に住んでる外国籍の方が死亡されたときは、
日本の住民登録している市区町村への手続き、在外公館（大使館や領事館）への連絡も含め、各種確認するそうです。
日本で火葬していいか、土葬するために母国へ移送の手続きをするか、になります。
・ニューヨークでの火葬
外国って土葬が一般的とは聞くけど、実際にはどうなんだろう。。。
私が住んでいたニューヨークは、多くの移住者を抱えています。そのせいか！？死亡したら帰国することを願っているようです。
※アメリカでは州ごとに独自の法律があります。
管轄は保健局（New York State Department of Health, Hedley Park Place）
火葬も土葬も可能だそうです。
ニューヨークでは、法的な親族が「火葬許可書」に署名し、医師が火葬許可を出した後にのみ火葬を行うことができます。
アメリカでも火葬できるのですね！ただ、この手続き期間が数日掛かるようです。
ちなみに土葬のときはエバーミングといって、腐敗しないように血液を抜いて防腐剤を注入するような処置をします。
火葬をするときでも、遺体が長時間そのままの時はエバーミングをすると、ドライアイスで冷やさなくても常温でいいようです。
今回調べるきっかけだったのが、アメリカは火葬できるのか、火力は強いのか、知りたかったから。
日本では遺骨を拾えますが、あの技術ってすごいのだと思います。アメリカ人はじめ、大きな体の人って火力調整重要よね～
そんな繊細な技術を求めてはだめなようで、火力が高く灰になるまで焼いてしまうのだそう。
ある国では「火葬」が可能でも、「遺骨を拾いたい」と伝えておかないと、灰になるまで焼かれてしまうようです。
国よっては対応してくれるのかしら？
◆◇今日のつぶやき◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
人は遅かれ早かれ、いつかは最期の時を迎えます。
外国に住んでいるときには、遺産相続の遺言と併せて、葬式や亡くなった後のコトまで残しておく必要があるんですね。
土葬は場所(国土）が必要だし、火葬はエネルギーが必要だしな～というお話でした。
時期的に、私の夏の自由研究になりました。
